最近は、健康に関するTV番組が多いですね。
ガンに対する新しい治療法などが、よく紹介されたりしています。
これまでの、抗ガン剤治療や放射線治療では副作用が問題になっていましたが、副作用が少ない先進医療が出てきています。
しかし、先進医療特約の給付を受けるには、厚生労働省が認定した医療かつ医療機関で治療を受けることが前提であることをご存知でしょうか？
厚生労働省が認定した病院以外で治療を受けると、給付金は支払われません。
では、先進医療について詳しくみていきましょう。
Contents
先進医療とは
先進医療とは
新しい治療法で厚生労働省が「先進医療」と認定した医療のことです。
先進医療の費用と種類
厚生労働省のホームページに掲載されている先進医療の各技術の概要を見ると【先進医療Ａ】が29種類、【先進医療B】が59種類あります。
費用は、厚生労働省の平成29年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告を見ると、年間の実施件数が多く、費用が高いものには以下のようなものがあります。
| 先進医療技術名 | 年間実施件数 | 1件あたり先進医療費用（単位：円） |
|---|---|---|
| 多焦点眼内レンズを用いた水晶体再建術平 | 14,433 | 581,224 |
| 陽子線治療 | 2,319 | 2,765,086 |
| 重粒子線治療 | 1,558 | 3,149,172 |
先進医療特約の給付を受けるためには
先進医療特約の給付を受けるためには、厚生労働大臣が認めた医療技術を用いた治療法を、国が認めた医療機関で受けることが必要です。
つまり先進医療を、国に認定されていない病院で先進医療を受けると、同じ先進医療でも給付金は出ないことになるのです。
厚生労働省のホームページに先進医療を実施している医療機関の一覧が掲載されています。
認定されていない病院で先進医療を受けると健康保険適用分も自己負担に
国に認定されていない病院で先進医療を受けると、本来、健康保険が適用される医療費も全額自己負担となってしまうのです。
なぜ、健康保険適用分まで自己負担になるのかというと、それは健康保険が原則、混合診療を認めていないからです。
但し、国に認定された先進医療を認定された医療機関で受けた場合は、先進医療分は全額自己負担となりますが、保険が適用分は3割負担となります。
混合診療とは、保険が適用される医療と適用されない医療を併用した診療のことです。
先進医療費は医療費控除の対象
先進医療費は医療費控除の対象となりますので、領収書はたいせつに保管しましょう。
確定申告すると、税金の還付を受けることができます。
先進医療費特約の保険料は、月あたり約100円/月
先進医療費特約の保険料は、月あたり約100円/月前後です。
先進医療が必要かよく考え、特約を追加しましょう。
まとめ
今回は、先進医療特約ついて書きました。
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